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人工知能

日本ではどんどん積極的にA.Iとロボットで人間の仕事を代替させていくべき。

ここ数年、新聞や雑誌、本やニュースでもよく話題にされている、「A.I」や「ロボット」

今後数十年で、急速に進化していくことはどうやら避けられないことのようです。

巷では、「A.Iに人間の仕事を奪われる」とネガティブな意見をよく耳にします。

しかし、私は、そのようにネガティブな発想はしていません。

むしろ、「これは日本が再び、世界の中心になるチャンスではないか」と前向きに考えています。

今日は、その理由を詳しく書いていきたいと思います。




現在の日本が他の国と違うところ

現在、日本は他の国とは、大きく異なる点があります。

それは、「人口が減少していっている」という点です。

この点は、非常に重要です。

世界中の先進国では、出生率が低下し少子高齢化が問題となっています。

しかし、ヨーロッパやアメリカをはじめ、欧米の国々では、人口は減少していっていません。

何故なら、移民が大量に国内に流入していっているからです。

そのため、国全体の人口としては減少していっていないのです。

また、貧困層の移民は、たくさん子供を産む傾向にあることがデータからわかっています。

そのため、国全体のヨーロッパの国々やアメリカでは出生率が日本に比べ高くなっているのです。

現に、日本とほぼ出生率が変わらなかったドイツでは、去年2017年度の出生率は前年より高く出生数も増えたそうです。

その原因として、国内に流入した移民の間に生まれた子供が増えたことが挙げられます。

人口減少は日本にとって最大のチャンス

世間的には、ネガティブなイメージで語られる「人口減少」ですが、私はこれは日本にとって大きなチャンスであると考えています。

詳しくは以前書いたこちらの記事をご覧ください。

人口減少はピンチではなく、チャンスではないか?日本は勝ち組になれる可能性あり!

日本は、基本的に移民を受け入れておらず、その先進国よりも先駆けて人口減少社会に突入しています。

つまり、ちょうど人口が減少する時期に、A.IやIoTによる生産性革命が起こるのです。

これは幸運というべきものでしょう。




もちろん、対策は必要

もちろん、ただどんどん導入していけばいいという問題ではないと思います。

政府はA.I時代に向けたしっかりとした対策をしっかりと立てていかなければなりません。

例として挙げられるのが、幼児教育の改革が挙げられます。

現在行われているような教育では、日本の子供たちは、A.I時代に取りこのされてしまうでしょう。

しっかりとした教育改革が必要です。

また、成人の転職に伴う職業教育も非常に大切になっていくでしょう。

A.Iを企業が導入するようになれば、一定数の失業者が生まれることは避けられません。

そのような人達が、再就職できるように支援することもこれからの時代の政府の重要な役割であると考えています。

創業支援をもっと後押しする金融システムを

また、これからの時代大事になると思われるのが、「創業支援」です。

何故、A,Iに仕事を奪われるという発想に至るのか。

それは多くの人が、企業に雇われている身にあるからです。

だから、企業がA.Iを導入し、その人がやっていた仕事が代替できるようになったら、その人は職を失うというわけです。

では、極論ですが、日本国民全員が資本家であり経営者であればどうでしょうか?

そうすれば、A.Iに仕事を奪われるという発想そのものがなくなるのではないでしょうか?

何故なら、日本国民全体がA.Iを使う立場の人間になることができているからです。

以前、筑波大学准教授の落合陽一氏も「A.I時代における理想は皆が経営者であること」という趣旨の発言をされていました。

もちろん、これはあくまで理想であり、私自身とても実現するとは思っていません。

しかし、その理想に近づくために現実をよりよいものに変えていこうと努力することは可能です。

そのためには、信用組合や信用金庫などの協同組織金融機関がより日本で発達していく必要があります。

日本政府には、そのような仕組みづくりをより積極的に行っていってもらいたいものです。

さいごに

巷では、「A.Iに仕事が奪われる」とネガティブなことばかり言われていますが、私はこれは日本に残された最後のビックチャンスであると考えています。

もし、このA.I時代において人口減少社会でありながらも国民が満足して暮らしていけるような社会を築くことができたら、日本は世界でもっとも進んだ国へと生まれ変わることができるでしょう。

そして、その時日本は世界から最も注目されるモデルの国となるのです。

このチャンスを逃さないためにも、これから訪れる激動の数十年間を、日本政府や日本国民が一致団結する必要があります。